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理学療法士による股関節痛のケアとは

理学療法士とは?

理学療法士(りがくりょうほうし、Physical Therapist、略してPT)は、国家資格であり、医療従事者の一員としてリハビリテーションを専門とする職のひとつです。

理学療法士を一言で表現するならば、「動きの専門家」であり、病気や怪我、高齢などによって身体に障がいのある人や障がいの発生が予測される人に対して、日常生活を行う上で基本となる動作(寝返りや起き上がり、座る、立ち上がり、歩くなど)の回復や維持、および、障がいの悪化の予防を目的に、運動療法や物理療法を用いて、自立した日常生活が送れるように支援する医学的リハビリテーションの専門職種です。

具体的には、関節可動域の拡大、筋力強化、運動麻痺の回復、痛みの軽減など運動機能に直接働きかける治療法から、動作練習、歩行練習などの運動能力の向上を目指す治療まで、動作改善に必要な技術を用いて、日常生活の自立と最終的には生活の質の向上を目指しています。

通常、理学療法士の仕事振りに触れる事ができるのは、事故や病気による入院や障がいを負った後です。現在は職域も広がり、寝たきりや要支援に至らないように介護予防、生活習慣病などを対象に障がい予防にも注目が集まります。しかし未だ日本では、理学療法士への自由なアクセスは限られ、医療機関においてもその専門性を十分に提供できてはおりません。この数年、急速に会員数が膨れ上がる一方で技術レベルが追いつかず、「リハビリに行っても効果が感じられない。」「モチベーションが続かない。」などのお問合せが多く寄せられます。国家資格を有しているとはいっても、個々の専門技術や知識には既に格差が生じはじめている問題に直面しています。

これから理学療法士の指導を受ける、あるいは、既に継続中の方でも、常に症状に対する納得のいく説明と適切な運動が指導されているのかどうか、回数を重ねる毎に改善の兆しがあるのかどうかなど、主観的な判断をもとにシビアな視点で関わりを持つ必要があります。また、何度通っても症状の改善が期待できないようであれば、担当医師や理学療法士に相談し変更を求める、思い切って医療機関を変える勇気も必要かも知れません。

ginzaplusの理学療法士・佐藤正裕は、理学療法士免許を取得しており、医療現場において多くの股関節痛について経験しておりますので、ご安心下さい。

理学療法士によるケア

理学療法士による股関節痛のケアとは、どのようなものなのでしょうか?

まず、股関節治療における理学療法士の最も重要な役割とは、手術が必要な痛みとそうではない痛みを見極める事です。変形性股関節症とは、「骨、軟骨、滑膜、筋肉、靭帯などの股関 節を構成する組織が損傷することで生じる疼痛、機能障害を特徴とする」と定義されるように、痛みの治療対象とその介入方法は多岐に及びます。しかしながら、整形外科にかかってしまうと、おそらく多くの方が手術の選択を余儀なくされるでしょう。本来ならば、手術の必要のない痛みも存在するのです。その分別を行うのが、理学療法士の役割です。※参考 Osteoarthritis Research Society International 2008

医療機関で行われる、薬の処方から経過観察というルーティン化された診療は、将来的な手術が予期されます。痛みが存在するのであれば、その場で痛みを取り除く事が、世界の痛み治療の基本です。しかし、それが実践されにくいのが日本の整形医療の現状でもあります。痛みとは、できるだけ早期に改善させておかないと、やがて精神的にも重篤な症状をもたらすことも理解しておく必要があります。

これに対して、理学療法士における股関節治療の目的とは、保存療法 (徒手療法、運動療法など)を用いることで早急に痛みを軽減させ、できるだけ短期に、身体的、精神的な負担を残さずに社会復帰を目指し支援することです。つまり、理学療法士によるケアとは、個々の症状や特徴の理解に努めると同時に、最大限の能力を発揮できるように働きかける事で、本来の人間に備わった自己治癒力を促通し、できるだけ薬や手術に頼らない、健康な日常生活を送れるように手助けをするものです。日本の整形医療における痛み治療とは、考え方が異なるのです。

理学療法士によるケアの例「臼蓋形成不全(寛骨臼形成不全)」の場合

例えば、日本人に多いとされる臼蓋形成不全(きゅうがいけいせいふぜん)または寛骨臼形成不全。

医療機関での通常の治療では、レントゲンの画像所見をもとに、痛みがあれば痛み止めの処方と、プールや筋力トレーニングなどの簡単な運動指導が一般的です。たとえ痛みを抱えていても、その場で痛みを取り去るような治療はほとんど行われず、「少し様子をみましょう」、「痛みが強くなったらまた来て下さい」、といった経過観察で様子をみます。また手術が得意な医師であれば、早いうちが良いとの理由で、初診でも人工関節や自骨の骨切り手術の選択を迫られるかも知れません。

これに対し理学療法士のケアでは、痛みがあれば、徒手的療法を駆使し、できるだけその場で痛みを取り去ります。そして、身体を楽に動かせる状態に整えた上で、身近な日常動作から再発予防に働きかけます。手術は最後の手段です。例えば、臼蓋形成不全(寛骨臼形成不全)の方では、「姿勢」が特徴的です。骨盤を前傾し、腰を反り、お尻を突き出したような、臼蓋形成不全(寛骨臼形成不全)に共通した特徴的な姿勢。股関節にとって負担になりそうな姿勢も、運動療法を用いてできるだけ正常に近づけていきます。

五輪銀メダリストのマラソンランナーや日本のトップフィギアのスケート選手がそうであるように、臼蓋形成不全(寛骨臼形成不全)であったとしても、病識への正しい理解と日頃のケア、メンテナンスの仕方次第で結果は大きく変わってきます。

また、日頃意識する事が無い、座り方の指導も行います。例えば幼少期からの座り方“ぺちゃんこ座り(割り坐、とんび座り)や片側に限局したお姉さん座り”は、骨の成長を妨げる要因ともなります。座り姿勢、立ち姿勢、歩き姿勢。何てことない日々の姿勢が、股関節に悪影響を及ぼしていることがあります。早期に予防に心掛け、正確な情報をもとに、身体運動の基本に忠実に、動ける身体を養うことで、趣味活動やスポーツを楽しめるようにします。

臼蓋形成不全(寛骨臼形成不全)があるというだけで、変形性股関節症(前股関節症)と診断されるのは、世界でも唯一日本だけです。世界各国の診療ガイドラインには、臼蓋形成不全(寛骨臼形成不全)は変形性股関節症には含まれていません。日本における股関節治療に携わる医療従事者は、その発生要因と進行予防の検証に努めなければならない時期を迎えています。

「臼蓋形成不全(寛骨臼形成不全)」の施術事例はこちら
股関節の病気「臼蓋形成不全(寛骨臼形成不全)」について詳しくはこちら

理学療法士によるケアの例「股関節唇損傷」の場合

もう1つの例として、近年注目を集める股関節唇(こかんせつしん)損傷の場合を見てみましょう。

骨の形自体はほぼ正常。だけれども痛む。これまで原因不明とされた症状が、最近では、この股関節唇損傷と診断される機会が多くなりました。日常生活では、しゃがみ込み、車の乗り降り、椅子からの立ち上がり、床のものをとる動作などで、股関節唇損傷を招きやすいともいわれます。

ここで注意しなければならないのは、医療機関においてMRIや関節造影で関節唇損傷が確認されたとしても、「筋損傷」との鑑別が非常に重要であることです。筋損傷(特に太ももの内側の内転筋や、股関節の付け根にある大腿四頭筋(大腿直筋)の損傷)は、股関節唇損傷と類似した症状を呈するためです。

スポーツ経験者では、股関節周囲の筋肉への負担は避けられません。真の股関節痛の原因が、関節唇損傷と混同されないよう注意が必要です。股関節の痛みとは、その構造から痛みの原因箇所を特定するのが非常に困難です。

医療機関での通常の治療では、MRIや関節造影など各種検査の後に、一般的に3ヶ月〜半年の保存療法を経て、それでも改善が認められない場合のみ、内視鏡による股関節鏡視下手術が検討されます。ここで注意しなければならないのが、手術が不適応なケースがあるという事です。臼蓋形成不全(寛骨臼形成不全)や既に進行過程にある変形性股関節症に合併した股関節唇損傷には、術後成績不良例が多いとの理由から手術は不適応です。また単純レントゲン撮影から股関節唇損傷疑われたり、保存療法も十分に実践されないまま手術へと至るケースも少なくありません。

これに対し理学療法士によるケアでは、痛みの原因の特定を正しく行い、適切な指導を行います。まず股関節唇損傷に限らず、股関節の痛みとは、必ずしも画像所見とは一致しません。そのため、原因を疑われる関節外(筋肉や筋膜など)要因を取り除き、その上で尚も痛みが残存すれば、関節内(関節唇、滑膜炎など)を疑います。たとえ画像上、股関節唇損傷の確認ができても、焦っていきなり股関節鏡を入れると、取り返しのつかない後遺症を招く恐れがあります。その介入にあたっては、理学療法士の専門でもある安全な動きと危険な動きとを「見極める眼」と、筋肉を正確に触診し施療を加える「高度な技術」が要求されます。ほとんどの場合、数回のケアにより痛みは軽減され、動けるようになります。メスを入れる前にぜひお確かめ下さい。

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手術の前に、ぜひ理学療法士にご相談を。

理学療法士は、整形外科のように、骨の変形や軟骨のすり減りなど起因した関節の構造の問題を治すことはできません。それでも、上記に示すようなポイントを個々の症状に合わせて指導させて頂くことで、痛みの改善と運動機能の回復、場合によっては手術の回避までもが可能になります。

国内のある調査 によれば、2012年に約5万件の方が人工股関節の手術を受け、その件数は、年々増加傾向にあり、この10年間で約2倍にまで膨れ上がっています。こうした流れを受けて、次に待ち受けているのは、再置換術者の急増、そして、新たに手術を希望する方たちです。そうなると、おそらく病院は手術希望者でパンク状態、手術は数年待ちが当たり前の世の中となるでしょう。

これからの時代は、ご自身の健康も自分で守る時代です。病院へ抱っこにおんぶ、任せっきりの医療では、自分自身の身体のみならず、ご家族の健康へも心配です。

日本の股関節治療の現場では、まだまだ「医療」と「予防」を両立できない現状があります。「痛くなってからまたきて下さい」では遅いんです。医療経済的な視点からも、予防だけに取り組んでは病院経営が成り立たなくなるのは、充分に承知しております。しかし、これでは、本来手術を必要としない人まで、手術を待つことになります。何としても防がなければなりません。

2012年の厚生労働省の発表によれば、日本人の平均寿命は男性79歳、女性86歳であり、健康寿命は男性70歳、女性74歳。つまり、男性では9年、女性では13年、自立して生活できない期間があることが示されています。長い人生をより楽しむためには、股関節の痛みもできるだけ早期に解決し、再び、自分の脚で一生歩ける股関節を育んでいくことが大変重要です。

もし、医療機関で手術を諭されたとしても、すぐには手術に臨まず、必ずセカンドオピニオンを受けて正しく症状を理解し、理学療法士のもとで保存療法を試してみることをお勧めします。

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