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[保存施術] 変形性股関節症のためのガイドライン

[保存施術] 変形性股関節症のためのガイドライン

最新のガイドライン

変形性股関節症との診断を受けたのなら、何を、どのように進めていけば良いのか、その治療指針となるのがガイドラインの存在です。

テレビや雑誌などの取材を受ける際にも「そこには、エビデンスがあるのでしょうか?」との問い合わせがあるように、十分な研究データに裏付けされた証拠がなければ取り扱ってくれない場合もあるようです。

一番最近改定されたものでは2019年、世界的な権威ある研究機関でもあるOARSI(Osteoarthritis Research Society International)から発表されています。

この中を覗けば、変形性股関節症を診断されても、過剰に恐れるものでもなく、何を、どのようにすれば、痛みを回避し進行を防げるのかを理解することができます。

ケーススタディ

先日ご相談いただいた方です。

幼少期にトラブルを抱え、その間、色々と試していらっしゃっるようでしたが、今ひとつ効果を実感できていない様子です。

変形性股関節症とは、症状が少ないうちからゆっくりと進行をしていきます。もちろん、その進行も阻止することができるのですが、その手順や方法を誤ると、徐々に悪化させてしまいます。

日本では、海外のように保存療法を提供できる場が少ないため、おそらく多くの方が、本来、手術が必要ないはずなのに近い将来手術を迫られています。

手術について

ほとんどの股関節の専門家の先生方が、手術を口にするようですが、決して、手術は最初に聞くべき決断ではなく、手術はある一部の方のみに有効です。

OARSIであっても手術について否定しているわけではなく、一定の効果を報告しています。

2022年2月にpublishされた研究報告では、手術による役割がまとめられています。

最後の切り札

その中では、変形性股関節症の研究者の間でもコンセンサスとして受け止められているのは、手術は最後の手段ということです。

患者教育、薬物療法、運動療法などを経て、効果がない場合にのみ手術は適用すべきとし、様々な趣向を凝らした技法についても言及され、あくまでも、最も悪化した場合の最後の切り札として用意されています。

それが日本では逆転してしまっていて、十分な保存療法が提供されないまま、多くの方が、手術へと行き着いているように思われます。

保存療法の分野では、医学が発展し続けたことで、再生医療が進歩を遂げ、不必要なover treatmentに対する風向きは厳しくなることでしょう。

今後、日本でも世界の現状を受け、どのように変われるのか。交われる可能性があるのか、見守っていく必要があると思われます。

ginzaplus 佐藤正裕(理学療法士)



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